熊本 注文住宅 規格住宅 BLESS@HOME | ブレスホーム

耐震 + 耐久

大切な家族の笑顔を守りたい。

家族の笑顔を守る家。ブレスは耐震等級3が標準です。

「震度7を2度も観測した熊本地震は、家づくりのプロである私達にも改めて地震の恐ろしさを知らしめました。
いつ襲ってくるかわからない災害に見舞われた時、ご家族を守るのはお客様の大切な住まいです。
現在の建築基準法の耐震性能は、震度7程度の大地震で倒壊しないことを目標としており、あくまで人命を守る為の最低限の基準です。繰り返す大きな地震では、大切な住いに相応の被害が発生する可能性があるのです。
ブレスでは、大切なお住いとご家族の笑顔を守る為、『耐震等級3』を標準採用しています。

※熊本地震で震度7を観測した地域では、等級1の木造住宅が7棟倒壊。一方で、等級3の木造住宅はほぼ無被害であったという調査結果が発表されています。

耐震等級2または3の家にするためには、単純に建築基準法の1.25倍、1.5倍の強さにすれば良いというわけではありません。家を建てる地域を考慮しながら、家の形や上下階の間取りのバランス、屋根等の材料までも検討する必要があります。

ご存知ですか?「直下率」

「直下率」とは、2階の柱や壁の真下に、1階の柱や壁が存在する割合の事。建物は、2階が1階を支えているので、柱や壁が一定以上同じ位置にあることが重要です。逆に、このバランスが悪い建物は、床や梁にかかる負担が大きく、地震の際に大きなダメージを受けてしまう可能性があります。
しかし、この「直下率」は建築基準法では求められていないのです。
ブレスでは「直下率」の社内基準を設け、お客様により安心していただける家づくりを行っています。

お客様のさらなる安心の為に。『設計・建設性能評価』

「住宅性能表示制度」をご存知ですか?
住宅性能表示制度とは、2000(平成12)年施行の「住宅の品質確保の促進等に関する法律」で創設された制度です。新築住宅の品質を第三者が一定の基準で評価し、結果を評価書として交付します。これにより、お客様はご自身の大切なお住いの性能を客観的に知ることができ、より安心してお住いいただけます。
更に、住宅性能評価を受けた住宅は、最大で50%地震保険料が優遇されるなどの大きなメリットがあります。

ブレスでは設計図書の審査だけではなく、
建設中の現場検査まで受けるのでより安心です。
※平成29年度受注分より。評価書発行には別途費用が掛ります。

大切な住まいを次の世代に住み継ぐために。
長期優良住宅。

お客様がたくさんの想いを込めて作る家。そして、住む事で家にはたくさんの思い出が詰まっていきます。そんな大切な家だから、お子さんの世代にも、その次の世代に住み継いで行ける家づくりが大切だと、私達は考えます。

長期優良住宅とは、長期にわたり良好な状態で使用するための措置が講じられた優良な住宅のこと。
「長期優良住宅の普及と促進に関する法律」の制定により、行政庁による「長期優良住宅」認定制度が創設。一定以上の住宅性能を確保し、維持保全に関する計画を作成することで、「長期優良住宅」として認定を受けることができます。
認定を受けた建物に対しては、税制面で様々な優遇措置が設けられています。

長期優良住宅で5つの税優遇!

新築住宅に関する優遇制度比較

  一般住宅 認定低炭素住宅 長期優良住宅 性能評価住宅
所得税 住宅ローン 減税制度の 控除対象 借入限度額 平成31年6月迄 4,000万円(※1) 5,000万円(※2) 5,000万円(※2) 一般住宅と同じ
投資減税型の 特別控除 対象限度額   標準的な性能強化費用相当額
(上限650万円)の10%相当額を控除(※3)
標準的な性能強化費用相当額
(上限650万円)の10%相当額を控除
(※3)
 
登録
免許税
所有権
保存登記
平成31年6月迄 一般住宅特例
税率0.15%
税率0.1% 税率0.1% 一般住宅と同じ
所有権
移転登記
一般住宅特例
税率0.3%
(戸建・マンション)
税率0.1%
(戸建・マンション)
税率0.2%(戸建)
税率0.1%(マンション)
一般住宅と同じ
不動産取得税 課税標準からの控除額1,200万 一般住宅と同じ 課税標準からの控除額1,300万 一般住宅と同じ
固定資産税 1/2減額の適用期間3年(戸建)
1/2減額の適用期間5年(マンション)
一般住宅と同じ 1/2減額の適用期間5年(戸建)
1/2減額の適用期間7年(マンション)
一般住宅と同じ
贈与税 非課税限度額に加算なし 非課税限度額に500万円加算 非課税限度額に500万円加算 非課税限度額に500万円加算
(表示項目の等級による)
容積税   容積率の不算入
低炭素化に資する設備(蓄電池、蓄熱層等)について通常の建築物の床面積を超える部分
   
フラット35 フラット35
(仕様によりフラット35S金利A
またはBも可能)
フラット35S金利A
(※当初10年間0.3%金利引下げ)
※引き下げ期間及び金利については、政府予算等により変更の可能性があります。
フラット35S金利A
(※当初10年間0.3%金利引下げ)
※引き下げ期間及び金利については、政府予算等により変更の可能性があります。
表示項目の等級によりフラット35、
フラット35S金利AまたはBも可能
地震保険 10%割引(建築年割引) 一般住宅と同じ 50%割引(耐震等級3・免震建築物)、
30%割引(耐震等級2)
50%割引(耐震等級3・免震建築物)、
30%割引(耐震等級2)、
10%割引(耐震等級1)
  • (※1)住宅の対価の額又は費用の額に含まれる消費税等の税率が8%又は10%である場合の金額となり、それ以外の場合は借入限度額2,000万円となります。
  • (※2)住宅の対価の額又は費用の額に含まれる消費税等の税率が8%又は10%である場合の金額となり、それ以外の場合は借入限度額3,000万円となります。
  • (※3)住宅の対価の額又は費用の額に含まれる消費税等の税率が8%又は10%である場合の金額となり、それ以外の場合は上限500万円となります。
認定低炭素住宅

認定低炭素住宅とは、二酸化炭素の排出の抑制に貢献する住宅で、所管行政庁(都道府県、市又は区)が認定を行うものです(市街化区域等内に建築する住宅に限る)。住宅ローン減税や登録免許税の減税等のメリットがあります。(補助金制度有。)

認定低炭素住宅について詳細はコチラ

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